2040年の
分電盤

01 Demand945テラワット時

2025年4月、国際エネルギー機関（IEA）は、AIとエネルギーについての報告書を出した。世界のデータセンターが使う電気は、2030年までに2倍以上に増え、約945テラワット時に達する見通しだという。今の日本全体の電力消費を、わずかに上回る量である。増える主な理由として、IEAはAIを挙げている。

日本の第7次エネルギー基本計画も、同じ向きの見方を書いている。生成AIの普及に伴ってデータセンターや半導体工場が増えれば、大幅な効率の改善を見込んでも、将来の電力需要は増える可能性が高い。国内では、電力広域的運営推進機関が2025年1月に出した想定で、2023年度まで減っていた電力需要が、2024年度から増加に転じ、2034年度にかけて増えるとされた。理由に挙げられたのは、経済成長と、データセンターと半導体工場の新設や増設である。資源エネルギー庁は、2040年度の発電電力量を、1.1兆から1.2兆キロワット時程度と見通している。

02 Generation屋根と壁で、つくる

電気の作り方も変わりつつある。同じ計画は、軽く柔らかいペロブスカイト太陽電池を、2040年に約20ギガワット導入する目標を掲げた。これまで太陽光発電を載せにくかった、重さに弱い建物の屋根や、建物の壁にも付けるためである。

核融合は、その先の話になる。政府のフュージョンエネルギー・イノベーション戦略は、2025年6月の改定で、世界に先駆けた2030年代の発電実証を目指すとしている。

03 Distribution盤を通って、部屋へ

どこで作られた電気も、建物で使われる時には、同じ順に進む。受変電設備で受け、幹線で各階へ送り、分電盤で部屋ごとの回路に分け、配線でコンセントと照明に届く。屋根や壁の太陽電池で作った電気も、建物の中では盤と配線を通る。分電盤には回路ごとにブレーカーが並び、どの部屋へ電気を送るかを分けている。

その配線をつなぐ作業は、法律で資格を持つ人に限られている。1960年にできた電気工事士法は、住まいや小さな店の電気工事は第一種か第二種の、最大電力500キロワット未満の工場やビルの電気工事は第一種の、電気工事士の免状を持つ人でなければ、作業をしてはならないと定めている。

04 Funabashi学校と庁舎と、URの住まいで

タカネ電業は、データセンターも、ペロブスカイト太陽電池も、核融合も手がけていない。受け持つのは、学校、庁舎、海上自衛隊の基地、千葉県内のURの住まいと県営住宅の、受変電設備と電灯と動力の工事である。工営本部の業務の案内には、特別高圧受変電設備の施工と維持管理が書かれている。

工営地域部の仕事には、照明やエアコンの工事と並んで、電圧の変更がある。部屋で使う電気が増えれば、配線と盤もそれに合わせて直す。

国家資格の受験料と講習会の費用は、会社が全額を負担する。社員は毎朝、船橋市松が丘の本社から社用車で現場へ向かい、転勤はない。

数字の単位がテラワット時でも、使う場所では、一つ一つの回路に分かれている。教室の分電盤の回路も、その一つである。